都心のオフィスに通勤している人は事務系の方が多い。こうした方はテレワークがしやすく通勤しなくても仕事ができる。全員出社しなくても仕事ができれば広くて高い家賃を支払う必要はない。これまでの半分程度の広さでイイなら浮いた家賃を福利厚生費に向けることもできる。そう考える企業はオフィスの縮小移転を考えて動き出す。

 

コロナが収束しても事務系の仕事は効率化が進み、ITの導入によって従来の人員が必要なくなる。従来、10人でやっていた仕事をITの導入で、5人で済ますことができるようになってきている。こうしてコロナの感染が収束しても広いオフィスは必要なくなる。益々、縮小移転の動きは活発化していく。

 

2019年当時はほとんどの賃貸オフィスは空きがなかったのに、2021年ではかなりの空きが出てきており、この流れは2025年ぐらいまで続きそう。オフィスの空室率が上がれば家賃も下がる。ビルのオーナーはオフィスを他の用途に転用するようになり、都心に新たなビジネスが芽生える。

 

VRゲームを楽しむゲーム場になったり、VRで旅行を体験できる場になったり、VRでスポーツ観戦やコンサートを楽しむ劇場になったりするかもしれない。都心のオフィスが余れば別の用途で需要が生まれる。何しろ人々が密集しているのだから、目新しいことをやれば儲けるチャンスがある。