2040年　少子高齢化の日本の労働人口不足は約1000万人デジタル化やロボットの活用が活発になったが、それでも2065年には3000万人以上、労働人口が減少すると予測されている。若い人の採用は、どの企業でも欲しい金の卵になっている。若者が減少し、中小企業では人材募集をしても若い方は応募してこない。

 

そこで企業は、あえて60歳以上の雇用促進に乗り出した。仕事を無くしたり、低収入で悩んでいたりした高齢者で元気な方は積極的に中小企業へ就職していった。ただし、高齢者にありがちな過去の仕事の武勇伝は話さないことにし、過去の役職や学歴なども自慢せず、積極的に素直に学ぶ姿勢が求められた。

 

健康で元気な高齢者が元気に働く場を提供したことで中小企業の業績は伸びていった。80歳でも元気に働く人がいることで世界中から日本の高齢者雇用に研究者や役人が視察にやってくるようになった。年金の支給額は低くても元気に働く高齢者が多くいることで年金制度は維持できている。

 

高齢者の方が積極的にデジタルスキルを勉強し、最新のスキルを身につけたことが日本経済に大きく貢献した。こうしたスキルを身につけた人は、年齢に関係なくいつまでも働ける時代になった。しかも、働いている高齢者は若々しく元気で健康であることも証明された。生涯現役でいたいという人が日本では多くいる。

 

21世紀のデジタル社会に対応して、積極的にITスキルを勉強していったご高齢者は、並大抵の苦労ではなかったが日本人は学問が好きで勉強を嫌わなかった。ただ、少数のご高齢者はデジタルスキルを身につけなかったので雇用がなく苦労している。少子高齢化の日本では年金制度を維持するために支払う年金額は伸び悩んでいる。