少子高齢化の日本では、人材不足で企業に人が集まらない状態が続いていた。業績は下がり利益が出ない状態を避けるためにデジタル化やロボットによって少ない人員でこれまでの仕事をこなすようになっていった。これが功を奏して企業の売り上げは下がっても利益が伸びることにつながった。

 

例えば、これまで100人で行なっていた仕事があり、一人当たりの人件費の平均が800万円だとすると、人件費の総額８億円になる。デジタルの導入とロボットなどの活用で70人でも同じ仕事ができるようになると、800万×30人＝2億4000万円が浮く。デジタルやロボットの導入費用が１億円だとすると、1億4000万円が浮くことになる。

 

これを各自の昇級に換算すれば、1億4000万円÷70人＝200万円のアップが可能になる。平均800万円だった年収はデジタル化とロボットの導入で従業員の平均年収は約1000万円になる。こうしたことから労働者は、喜んでデジタル化やロボットの導入に賛成していった。乗り遅れた企業は廃業や倒産するしかなかった。

 

デジタル化に乗り遅れた企業では、デジタル化を否定する風潮があったり、避ける傾向があったりした。そのため、労働生産性が落ちて企業競争力が落ちて儲からない会社になった。従業員はデジタルスキルを身につける必要があったし学ぶチャンスが幾つもあったが、避けていたため転職すらままならない状態になってしまった。