緊急事態宣言に備える
2020年秋、冬になれば必ず第三波がやってくると言われていた。テレワークは継続するようにし本社スタッフはそれに慣れるようにした。また、地方に移転したい本社スタッフは地方移転を許し、本社スタッフが首都圏から出られない状態を回避するようにした。
当社は全国に教室を展開しており、教室支援に本社スタッフが出張していたがコロナ禍ではそれができない。しかし、本社スタッフが地方に移転すれば動いていただくことが出来る。感染拡大している大都市を避けて移転すれば仕事がやりやすい。
僕自身も池袋に本社があるが仕事は和歌山の田舎にしているので、コロナ禍でも出社して仕事をこなすことができている。小さな田舎ではテレワークの必要がない。通勤も徒歩か自動車を利用しているので密になることがないし手弁当。
ウイルスの脅威はコロナだけではない。世界ではコロナ禍で仕事や生活が大きく変わり、デジタルをより活用するようになった。テレワークは欧米では当たり前になり、市民がネットを活用するのも普通になっている。日本もそうならなければ感染拡大は防げない。
全国民がパソコンやスマートフォンを使えるようにするため、パソコン教室わかるとできるの役割は大きいと感じている。税務署に行かなくても、銀行に行かなくても、スーパーに行かなくても生活できるようにしなければ感染拡大は防げない。
オンライン帰省、オンライン呑み会、オンライン懇談会など、高齢者の方でもできるようにしてあげる必要がある。医療従事者と同じように僕たちもコロナ禍の最前線に立って使命感を持って働こうと呼びかけた。