2040年、20年前から2度気温が上昇し、かつて異常気象だの100年に一度の豪雨などと言っていたことが日常（New　Normal）になった。河川の氾濫は毎度のことだし、風速70ｍ級の大型台風は毎年数度やってきては家屋の倒壊などを引き起こしている。

 

スーパー台風の到来で、建築基準法が見直され2030年からは強度が高められ、塩害や水害、防音や断熱対策が施された建物に変更された。それまでの建物は塩害の影響で錆が広がったり、鉄筋コンクリートの鉄筋が膨張して壁がひび割れたりしている。

 

高潮の被害も深刻で海抜０ｍ地帯で暮らしていた人々の土地は水没して暮らせなくなった。少子高齢化で高台の土地の価格は少し上昇したが、災害時のリスクを回避するため、多くの人は賃貸で暮らすようになった。

 

河川のそば、海岸沿いなどの土地、海抜下の土地などは災害のリスクが高く住めなくなった。自然災害なので国は保証できず、土地所有者はなくなくあきらめるしかなかった。堤防などの補強は間に合わなくなっている。

 

災害情報はパソコンやスマートフォンを使って流すようになり、避難勧告や避難場所などの確認や誘導はスマートフォンを使っている。ご高齢者はスマホなどで予約すれば、自走ロボットがご自宅から避難場所まで運んでくれる。

 

ただし、こうしたことはスマホやパソコンが使えることが前提となっているので、使えない方は放置状態になる。今のうちに何とか使えるようになってくださいと、2020年頃から政府も訴えている。