1973年の第4次中東戦争（第1次オイルショック）で、日本は深刻な石油不足になりました。それをきっかけに1975年石油備蓄法が制定、1978年から国家備蓄が開始されました。現在、日本は約200日分以上の石油の備蓄をしています。おかげで、今回の事態でも石油の価格高騰に陥らずに済んでいます。

 

バブル絶頂の頃、多くの会社が多額の借入金を行って不動産や株式などに投資していました。投資するだけで儲かっていたからで、無借金で投資をしないトヨタをバカにしていた経営者も多くいました。バブルが崩壊すると返済に窮して倒産する企業が多い中で、マスコミは手のひらを返したようにトヨタを称賛していました。

 

コロナウイルスが蔓延していた頃、政府はゼロゼロ融資を行いましたし、多くの補助金を出していました。仕事をしなくてもお金が入ってくることで贅沢する経営者がいましたが、いざ返済が始まると途端に窮しています。補助金や融資を仕事に活かすことに利用しなかったつけが回ってきました。

 

コロナ禍が過ぎれば、業績は元に戻ると思っていた企業経営者は驚きましたが、コロナ禍の3年間で人々の意識は大きく変わっていたのです。飲食店はスーパーのお惣菜に追いやられて業績不振、学習塾は少子化とデジタル化で通わない学生が増え、ホテルや旅館で宿泊するより車中泊などに変わっていたのです。

 

世の中の変化はバブル崩壊やコロナ禍などをきっかけに大きく変わります。未来に何が起こるかわからない。そのために、想定されるリスクを回避できる準備を怠ってはいけないということ。大地震や富士山の噴火などの大災害、深刻なパンデミック、今まで通用していたことが、ある日突然通用しなくなることも多々ありえます。