田舎で暮らすことができるのは水道、電気、道路などインフラ設備が整っているからに他ならない。この設備は地方自治体が管理しているが、その財源は税金で、税収が少なくなれば過疎の地区から修理などは行わず廃止にせざるを得ない。

 

インフラ設備が整わないエリアでの不動産は住居として利用できないので放置状態になり空き家が増えてくる。人々は否応なく街の中心部に移り住むようになっていく。空き家は取り壊され原野に戻すようになっていく。

 

街では、空き家が増えて取り壊され、空き地を細分化して狭小住宅が建つようになる。マンションは住人の高齢化で修繕費が払えず、廃墟のようになったマンションが増えてくる。売ることもできず朽ち果てるに任せるしかない。

 

若い方が少なくなり、ご高齢者が増えているので、不動産の購入意欲もあまりなく、行きつけの病院近くの賃貸で住むようになった。何しろ、日本の人口の半分ほどが60歳以上なのだから、今さら住宅ローンなど組みたくない。

 

ご高齢者が住みやすい賃貸住宅のニーズが高まり、ひとり暮らし用、ペット同伴用、車椅子での生活用、見守りロボット付き住居などに人気が集まってくる。スーパーや飲食店の御用聞き（宅配）もネットを使って便利になる。

 

パソコンやスマートフォンを使って注文すれば、即日や翌日に商品が届くようになり、歩くのが困難な方でも不便を感じなくなる。宅配ボックスはこうした賃貸では必需品になり、スマホをかざすだけでキーロックを解除できるようになる。